生命保険 金額。 生命保険はいくら必要?死亡保険金額の平均相場と目安を教える

必要保障額の考え方|楽天生命保険

生命保険 金額

生命保険の保険金の平均 亡くなることに対しての保障が受けられる生命保険。 加入する際に「一体どれくらいの死亡保険金にすればいいの?」と悩む方は少なくないはずです。 一般的に死亡保障の保険金は3000万~5000万円程度で設定している方が多いですが、性別や年齢別、世帯年収別にも変わってくるもの。 条件に応じた平均金額を理解して自分にとって最適な保険金額を見つけましょう。 性別ごとの生命保険の保険金の平均 男女によっても生命保険の保険金額は異なります。 まずは性別ごとの死亡保険金額の違いを理解しましょう。 男性の死亡保険金の平均 男性の保険金の平均額。 生命保険文化センター「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」によると世帯主が男性の場合の場合は平均2495万円となっています。 金額帯で割合別にみると、「金額が不明」を覗いて一番多いのは「3000万~5000万円未満」が全体の13. 4%となっています。 次に「500万未満」、「2000万~3000万円未満」が続いています。 大別すると3000万~5000万円前後の死亡保険金を設定しているケースが多いようです。 家族を持ち、子育てをしている期間に、一家の大黒柱である世帯主に万が一のことがあったとしても「遺された家族の生活費や教育費に備えるため」と推測できそうです。 女性の死亡保険金の平均 女性の保険金額の平均。 同じく、生命保険文化センター「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」によると平均の死亡保険金額は1616万円となっています。 保険金額別に見ると、「金額が不明」を除いて一番多いのは「500万円未満」が全体の16. 9%です。 続いて、「1000万~1500万未満」「500万~1000万円未満」と続いています。 男性と比べると女性は、3分の2程度の金額を設定しているケースが多く、全体的に男性よりも低く設定されています。 年齢別の死亡保険金の平均 年齢別でも死亡保険金について比べてみましょう。 生命保険文化センター「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」によると、30代前半~50代までは死亡保障金額は3000万円を超えています。 世代別の最多額は50歳~54歳で3388万円となっています。 一方、60代を過ぎるとは保険金額は下がっています。 結婚して妊娠出産を経て子育て世代であるボリュームゾーンは30代~50代後半。 万が一に備えて死亡保険金を手厚くしていることが伺えます。 世帯年収別の死亡保険金の平均 世帯年収別にも保険金額を比べてみましょう。 生命保険文化センター「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」の年収200万円未満から、1000万円以上までの8つの年収世帯別に死亡保障金額を比べてみたところ、死亡保険金額は世帯年収に比例をしていました。 年収200万円未満での保険金額が1184万円である一方、年収1000万以上の世帯では補償金額は4271万円となっています。 年収が高いほど死亡保険金を高くするのには、万が一があった時に「現在の生活水準を維持したい」という家族への想いが込められていると言えるのではないでしょうか。 ライフステージ別の死亡保険金の平均 一口に「子育て世代は万が一の事態に備えて生命保険を」といっても、子どもが産まれて成長して進学し、独立する等の家族の状況の変はあり、ライフステージ別によって必要な保障額も変わってきます。 ライフステージ別にどのような保障が必要かを見ていきましょう。 独身の場合の保険金の平均 独身の場合は自身に万が一のことがあっても遺される家族は居ないので高額な死亡保障が必要ありません。 ただし、万が一のことがあるとお葬式費用はやはり心配になるもの。 両親や親戚が困らないために300万~500万円程度の保障を受けられる保険に加入しておくと心配は少なくなるはずです。 また、保険料は年齢が上がると高くなる傾向があります。 働き始めた若い20代の独身で将来結婚と子育ての意思があれば、早めに生命保険に入っておくことでお得に保障を受けられるはずです。 夫婦(子どもなし)の保険金の平均 夫婦で子どもなしの場合は保険金の平均額はどうなるのでしょうか? 夫婦のみ40歳未満世帯では2400万円台、夫婦のみ40歳~50歳の世帯では2700万円台となっています。 どちらかに万が一の自体が起きた時への備えとして「2000万円前後の保障の準備をしている」方が多いでしょう。 配偶者である妻が働いている場合は、夫に万が一のことがあったとしても働き続けることができるのであまり高額の死亡保障金は設定しなくても良いでしょう。 また、住宅ローンを組んでいる場合でも必要な保障額は変わってきます。 団体信用生命保険に原則加入しており、ローンを組んだ方が亡くなった場合はローンが完済されます。 その点を加味して保険金を設定するとよいでしょう。 夫婦(子ども1人)の保険金の平均 夫婦と子どもが1人の家族構成の場合、保険金は3000万円前後を設定している方が多いようです。 配偶者である妻が働いていない場合は、遺される家族の生活費として保障額を厚めにしたほうがいいでしょう。 また、子どもが未就学児なのか、学校に通っているのか、によっても保険金額は変わってきます。 教育費も必要になるのでその点を加味して保険金額を設定しましょう。 夫婦(子ども2人以上)の保険金の平均 家族構成で夫婦と子どもが二人以上の場合、さらに子どもの年齢に応じて、保険金額の設定を考えるのが必要そうです。 生命保険文化センター「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」のデータを見ると、「末子が小・中学生」のときは3507万円で「末子が高校・短大・大学生」のときが3526万円となっています。 かなりの教育費がかかることを見越した上で、 この金額を設定していることを考えれば自ずと必要な保険金額も見えてくるのではないでしょうか。 高年齢夫婦(子どもは自立)の保険金の平均 家族構成が子どもが独立し高齢夫婦のみの世帯になったときの保険金額はどう設定すればいいでしょうか。 末子が就学終了したときの保険金額平均は2400万円です。 また60歳以上の高齢夫婦で働いている場合1500万円、60歳以上の高齢夫婦で働いていない場合は900万円台になっています。 子どもが独立して夫婦のみの世帯になった時、生命保険は万が一の事態が起きたときに備えるものなので保障金額を落としていることが伺えます。 必要保障額とは? 生命保険における必要な保障額はどのように算出したらよいのでしょうか。 必要な保障額の目安は、遺族の支出から遺族の収入を引くことで算出できます。 主な支出の項目は生活費や教育費、住宅費用や葬儀費用、相続税です。 主な収入の項目は遺族基礎年金や老齢基礎年金、企業保障、貯金や株式の運用、不動産などの資産になります。 遺された配偶者が働いていて、企業保障も手厚い場合には遺された家族は生活費をそれほど心配せずに生きていくことができます。 しかし、配偶者が働いておらず勤めている企業による保障も期待できない場合は、生命保険を活用して必要な保障を準備するのが望ましいでしょう。 人が亡くなったらどんなお金が必要になるの? 万が一、亡くなった場合、どのようなお金が必要になっていくのでしょうか。 主にかかるのは葬儀費用やお墓代などの死亡整理金、そして、遺された家族の生活費と子どもが小さい場合には子供の教育費です。 それぞれについて詳しく見ていきましょう。 葬儀費用やお墓代などの死亡整理金 葬儀の費用やお墓代はどの程度かかるものでしょうか。 一般財団法人日本消費者協会「第11回 葬儀についてのアンケート調査」 平成29年 によると、葬儀にかかる費用は平均で195万円程度とされています。 また、金融広報中央委員会:暮らしと金融なんでもデータ 「お墓の購入費(2015年)」によると、お墓にかかる費用は40万円程度から200万円とされています。 また、葬儀費用に当てられる香典代は金融広報中央委員会:暮らしと金融なんでもデータ「参列者からの香典の額」によると平均78. 9万円程度となっています。 これらから、葬儀やお墓代にかかる金額はおよそ300万円程度と算出できます。 自身に万が一ことがあったとしても、貯蓄や生命保険を利用してこの金額を準備しておくと安心ではないでしょうか。 遺された家族の生活費 自身に万が一のことがあった場合、遺された家族の生活費はどの程度準備すればよいと考えればいいのでしょうか。 2018年の生命保険文化センターの調査によると、世帯主に万一のことがあった場合に、遺された家族のために必要と考える生活資金総額の平均は5558万となっています。 とはいえ、家族構成や配偶者が働いているかによって生活資金は変わってきます。 働いている配偶者がいる場合は自身に収入があるので生活費は少なくて済むでしょう。 しかしながら、大人一人で小さな子どもを育てるのは大変なもの。 家事外注やベビーシッター費用なども加味して準備することを念頭に置いておきましょう。 配偶者が働いていない場合は、働きに出るまでの一定期間の生活費を生命保険で準備することが必要です。 また、子どもが小さいと仕事に就くのも難しいケースもあるのでより生活資金は必要になります。 子どもの教育費 生命保険に加入する際に「子どもの教育費をきちんと準備したい」という目的で入る方も少なくありません。 子どもの教育費はどの程度準備すればよいのでしょうか。 例えば、小中高すべて国公立に通った場合の教育費の総額は1000万円前後です。 しかし、全て私立に通った場合の総額は2500万円にもなります。 また、幼稚園だけ私立、小学校だけ公立などによっても500円単位で準備する金額は変わってきています。 自身が子どもにどのような教育を施したいかを考えた上で必要な金額を準備するのが良さそうです。 必要保障額の計算方法 万が一の自体があった際の必要保障金額はどのように準備すればいいのでしょうか。 基本的には、遺族の支出である生活費や教育費、住居費から収入である遺族基礎年金、老齢基礎年金を引いたものから算出されます。 具体的に説明していきましょう。 必要となるお金から、入ってくるお金を引いて計算する 必要保障額はどのように算出されるのか。 それぞれの項目について詳しく見ていきましょう。 遺族の支出を計算 自身が亡くなってしまった場合に備えて、必要保障額を算出するには遺された家族の支出を考えましょう。 生活費は現在と変わらない生活費を元に考えます。 そして、亡くなった方による固有の支出を引くと現在の支出の70~80%程度が目安になるはずです。 例えば、末子が高校卒業をするまでの生活費を保障する場合、一般的に月30万円前後の生活費が70%になり、12か月かける16年間とすれば大体5500万円前後になります。 高校、大学に通う費用は大体500~1000万円前後になります。 一般的に月30万円の生活費に対して70%、そして高校卒業までの16年間をかけた上で、教育費の500万円を足すと4500万円前後となります。 その金額を加味し付け加えて準備するとよいでしょう。 遺族の収入を計算 万が一があった際での必要な保障金額の設定、遺族の収入から計算していくことも必要です。 主な遺族の収入は遺族年金や勤務先の死亡退職金、弔慰金などがあります。 また、住宅ローンを組んで自宅を購入している場合には原則団体信用生命保険に加入しているので、亡くなった場合はローンの残債がなくなることも考えられます。 この遺族の収入を加味することでより適切な必要保障額が見えてきます。 遺族年金とは? 遺族年金とは公的な社会福祉の制度で配偶者が亡くなった際に支払われる年金です。 厚生年金受給者と国民年金受給者によってその金額には差があります。 厚生年金は一般的なサラリーマンが加入している年金制度。 国民年金は自営業者が加入している年金制度です。 厚生年金受給者の遺族年金は月額8万円台後半です。 国民年金受給者の遺族年金は月額6万円前後となっています。 簡単に計算できる必要保障額の目安 生命保険で設定する必要保障額の目安を考えてみましょう。 必要な保障額は、遺された家族の生活費やライフイベント資金の総額、引くことの遺族の収入によって計算できます。 例えば、現在の生活費が月30万円だととしたら自身が亡くなった後に必要な生活費は70%ほどダウンサイズして20万円になります。 そして、その生活が何年続くかを考えます。 仮に10年間を仮定すれば2400万円が必要な生活費です。 また、配偶者の収入や遺族年金などを加味して収入の項目も出していきます。 多くの方の場合、3000万~4000万円前後が目安の金額となるのではないでしょうか。 必要保障額を見直すタイミングとは? 必要な保障額を見直すタイミングには、「就職」や「結婚」「出産」「住宅購入」「子どもの成長と独立」などがあります。 それぞれ節目のタイミングに合わせて、必要な保障を都度見直しましょう。 就職 就職をしたときは親から独立して自分で働き始める時。 このとき、万が一亡くなったとしても遺される家族は居ないので大きな金額を準備する必要はないかも知れません。 しかしながら、年齢が若ければその分支払う保険料も少なくて済むので保険について考えるタイミングであることは間違いないでしょう。 結婚 結婚をして家族が増えたときも必要保障を見直すタイミングになります。 パートナーとなる配偶者の生活を支える必要が出てくるので死亡保険に加入するタイミングです。 ここで考えるのは配偶者が働いているかどうか。 働いてる場合は保障額をそこまで厚くせずとも生活費は配偶者が準備できます。 働いていない場合は遺される家族の生活費を考えて死亡保障を準備しましょう。 出産 出産をして子どもが産まれたら将来の養育費用や教育資金の準備が必要になっていきます。 子どもの年齢に応じてライフプランも見えてくるはずです。 これまでの保険の見直しや新規に保険に加入するなどして必要な保障金額を手厚くするのが望ましいでしょう。 住宅購入 住宅購入も必要な保障を見直すタイミングです。 住宅ローンを組んで住宅を購入した場合、団体生命信用保険に原則加入することになります。 団体生命信用保険はローンを組んでいる方が亡くなった時にローンが全額決済されること。 その分、遺された家族は住居費の心配をしなくてよくなります。 住宅を購入したときには、必要な保障額は生活費のみになるので保険を見直すタイミングになるでしょう。 お子さまの成長と独立 子どもが成長して行くにつれて将来必要な教育費は変わっていきます。 子どもが独立すれば教育費は必要なくなります。 このタイミングでも保険を見直ししてダウンサイジングを検討してみてはいかがでしょうか。 まとめ 必要な保障額はライフステージや家族構成によって異なります。 万が一の事態があったときに、遺された家族が生活をしていくのに困らない金額を保障として用意できるのが生命保険の大きな強み。 ライフステージの変化によって必要な保障が変わるので、ライフイベントがあったときには積極的に生命保険の見直しをして自身にあった最適な生命保険を見つけていきましょう。

次の

生命保険の支払金額や保障金額の平均は?みんなどのくらい払ってる?

生命保険 金額

1140 生命保険料控除 [平成31年4月1日現在法令等] 1 生命保険料控除の概要 納税者が生命保険料、介護医療保険料及び個人年金保険料を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。 これを生命保険料控除といいます。 平成24年1月1日以後に締結した保険契約等に係る保険料と平成23年12月31日以前に締結した保険契約等に係る保険料では、生命保険料控除の取扱いが異なります。 なお、保険期間が5年未満の生命保険などの中には、控除の対象とならないものもありますのでご注意ください。 2 生命保険料控除額の金額 1 新契約(平成24年1月1日以後に締結した保険契約等)に基づく場合の控除額 新契約に基づく新生命保険料、介護医療保険料、新個人年金保険料の控除額は、それぞれ次の表の計算式に当てはめて計算した金額です。 支払保険料等とは、その年に支払った金額から、その年に受けた剰余金や割戻金を差し引いた残りの金額をいいます。 新契約については、主契約又は特約の保障内容に応じ、その保険契約等に係る支払保険料等が各保険料控除に適用されます。 異なる複数の保障内容が一の契約で締結されている保険契約等は、その保険契約等の主たる保障内容に応じて保険料控除を適用します。 その年に受けた剰余金や割戻金がある場合には、主契約と特約のそれぞれの支払保険料等の金額の比に応じて剰余金の分配等の金額を按分し、それぞれの保険料等の金額から差し引きます。 2 旧契約(平成23年12月31日以前に締結した保険契約等)に基づく場合の控除額 旧契約に基づく旧生命保険料と旧個人年金保険料の控除額は、それぞれ次の表の計算式に当てはめて計算した金額です。 旧契約に基づく「いわゆる第三分野とされる保険(医療保険や介護保険)の保険料」も、旧生命保険料となります。 支払保険料等とは、その年に支払った金額から、その年に受けた剰余金や割戻金を差し引いた残りの金額をいいます。 旧生命保険料控除の年間支払保険料等の金額が6万円を超える場合 旧生命保険料控除の年間支払保険料等の金額について 2 で計算した金額(最高5万円)• 旧個人年金保険料控除の年間支払保険料等の金額が6万円を超える場合 旧個人年金保険料控除の年間支払保険料等の金額について 2 で計算した金額(最高5万円)• 旧個人年金保険料控除の年間支払保険料等の金額が6万円以下の場合 新個人年金保険料控除の年間支払保険料等の金額について 1 で計算した金額と旧個人年金保険料控除の年間支払保険料等の金額について 2 で計算した金額の合計額(最高4万円)。 4 生命保険料控除額 1 〜 3 による各控除額の合計額が生命保険料控除額となります。 なお、この合計額が12万円を超える場合には、生命保険料控除額は12万円となります。 3 生命保険料控除を受けるための手続 生命保険料控除を受ける場合には、確定申告書の生命保険料控除の欄に記入するほか、支払金額や控除を受けられることを証明する書類又は、(電子証明書等に記録された情報の内容と、その内容が記録された二次元コードが付された出力書面をいいます。 )を確定申告書に添付するか又は確定申告書を提出する際に提示してください。 ただし、平成23年12月31日以前に締結した保険契約(旧契約)等で年間保険料が9千円以下のものと年末調整の際に控除を受けたものは、その必要がありません。 所法76、120、所令262、平成29年国税庁告示10号 参考: 関連コード• 1141• 国税に関するご相談は、国税局電話相談センター等で行っていますので、をご覧になって、電話相談をご利用ください。

次の

40代の生命保険 保険料・保険金額の平均ってどれくらい?

生命保険 金額

もくじ• 子供なし夫婦の平均保険料 生命保険文化センターが発表している、によると・・・ 子供なし家庭の平均保険料は、年間18. 5万円(月額1万5千円ほど)です!! なおこれは生命保険・医療保険・個人年金保険など、すべての保険を含めた金額になります。 細かく見ていくと、以下の通りです。 年間12万円(月1万円)未満が35%と最も多く、それほど多くの保険料を払っていない印象です。 保険料金額(年間) 割合 ~12万円 35. 0% 12~24万円 33. 0% 24~36万円 18. 5% 36~48万円 4. 0% 48~60万円 3. 0% 60万円~ 3. 0% わからない 3. 5% ただし、上記の数字はあくまで「平均」です。 保険金額というのは、その人の年齢・仕事・年収などによっても大きく変わります。 なのであくまでも、参考程度にとどめておいてください。 生命保険の選び方 まず子なし夫婦二人の生命保険について、一緒に考えていきましょう。 これは「共働き」「専業主婦(主夫)」によって、かける保険の金額が変わります。 参考: 共働き夫婦 夫婦お互いが仕事をしているのなら、大きな保障は必要ありません。 万が一自分が亡くなっても、相手はお金の面ではそんなに困らないからです。 住宅ローンがあっても、団体信用生命保険によって借金はなくなりますし・・・ 参考: 状況によっては、遺族年金から毎月の生活費もいくらか出ます。 基本的には、自分の葬式代とお墓代だけ考えれば良いでしょう。 保険金額は、100万円ぐらいです!! もしパートナーや両親にお金を残したいと考えるなら、その分だけプラスしてください。 独身のときすでに生命保険に入っているなら、特に見直しする必要はありません。 ただし上記の金額を大きく超える、大きな保険に入っている場合は・・・ 保険料を節約するという意味で、小さな保険に入り直した方が良いかもしれませんね。 専業主婦(主夫)夫婦 結婚相手が専業主婦(主夫)の場合は、いくらかまとまった保障を考えましょう。 自分の葬式関連費用に加えて、パートナーの当分の生活費も必要だからです。 保険金額は、1000万~1500万円ぐらいです!! 相手がいざというときに再就職可能かで、この保障金額の大小は変わってきます。 まだ結婚相手が若い、もしくは就職しやすいスキルを持っている場合などは・・・ 比較的すぐに再就職ができるので、保険金額は少なめにしても良いかもしれません。 独身のときすでに生命保険に入っているなら、見直しの必要性が出てくるでしょう。 独身のときに入った生命保険は、死亡保障が少なめという方が多いはずだからです。 パートナーにいくら残したいかを考え、必要に応じて死亡保障を増額してください。 逆に専業主婦(主夫)の方の生命保険は、葬式代とお墓代だけと最低限で良いです。 保険金額は100万円ぐらいです!! 収入保障を特約で付ける また生命保険に、収入保障を特約で付けておくのも大事なことです!! 収入が途絶えるのは、なにも死亡したときだけではありません。 重病や大けがで障がいを負って、働けなくなる可能性だってあるのです。 そうなった場合、ただ単に亡くなるよりも大変なことになります。 収入が途絶える上に、働けなくなった方の介護なども必要になるからです!! そうなると、非常に大きな負担がパートナーにのしかかるでしょう。 せめて金銭的な負担だけでも軽くなるよう、収入保障は準備しておくべきです。 医療保険の選び方 次に子なし夫婦二人の医療保険について、一緒に考えていきましょう。 夫婦二人で子供がいない(しかもまだ若い)のなら、生命保険よりも医療保険を重視すべきです!! なぜなら夫婦のどちらかが病気やケガなどで長期入院すると、家計の収入は大きくダウンするから。 入院した方はもちろん働けなくなるので、お給料がなくなるし・・・ 入院していない方も、相手の世話などで満足に働けなくなるのです。 外食やクリーニングなどが普段より多くなって、出ていくお金も大きくなります。 医療保険で備える金額は、医療費だけをカバーするのであれば日額5千円で十分でしょう。 入院先のベッド代や着替え代など、もろもろの費用も考えるなら日額1万円が良いです。 参考: 払い込んだ保険料のうち、使わなかった分は全額戻ってくる医療保険なんかもあるので・・・ 貯金代わりに、1つ加入しておくのをおすすめします!! 独身のときに医療保険に入っている人は、特に見直しする必要はありません。 しかしずっと昔に加入した医療保険を、そのまま持っている場合は注意が必要です!! 昔の医療保険の中には、入院5日目とか20日目から保障しますというものがあります。 しかし医学の進歩によって、入院日数はどんどん短くなっているのです。 参考: 昔の医療保険の場合、「入院したけど2日で退院したから保険金が出なかった」なんてことになりかねません。 また新しい手術がどんどん増えていく中、給付対象が古い手術のみとなっていることもあります。 ちゃんと現在の医療状況に合ったものに見直すことを、場合によってはおすすめしますね。 他の保険は必要に応じて 基本的には、上記の「生命保険」と「医療保険」だけで十分です!! もし「がん」が気になる方は、がん保険を個別で準備したり・・・ 生活に余裕のある方は、将来への貯蓄として年金保険に入っても良いでしょう。 参考: しかし、あまり保険に入りすぎるのも考えものです。 万が一の備えにお金を使いすぎて、普段の生活に支障が出てくるようでは元も子もありません。 保険料にたくさんお金を費やすぐらいなら、夫婦でいっぱいお金を使って遊びましょう!! その方が健康に良く夫婦仲も改善され、人生におけるリスクは少なくなるはずです。 保険を検討するなら 「今の自分の家族状況に合った保険を検討したい」という方へ。 ぜひ、私たちハロー保険にご相談ください!! それぞれのお客さまの状況や要望をしっかりと聞いた上で、その人に合った生命保険を提案しますよ。 鳥取県外にお住みで相談に来れないという方には、下の記事をおすすめします!! 参考: 口コミ評判の高い無料保険相談サービスを調べたので、ぜひ参考にしてください。 まとめ 結婚は人生の節目であり、多くの方が保険への加入を考える時期です。 生命保険は共働きか専業主婦(主夫)かによって、準備する金額が違います。 また病気で共倒れにならないよう、医療保険も貯金代わりに1つ持っておくと良いです。 なお子供ができたときは、下の記事を参考にしてください!! 参考:.

次の